HOME
 
ニュース 業界情報 2018年4月
 


2018-4-25

キヤノンが国際的な環境イベント「アースアワー2018」に参加
39の国と地域、323拠点で消灯活動を実施
 
 キヤノンは、国際的な環境イベント「アースアワー(EARTH HOUR)」の趣旨に賛同し、3月24日に開催された「アースアワー2018」にキヤノングループとして参加した。今年は、昨年を上回る39の国と地域、323拠点において、各地域の現地時間午後8時30分から午後9時30分まで消灯活動を実施した。

キヤノンマーケティングマレーシア(ペナン支店)の消灯活動の様子 


 アースアワーは、2007年に開始された、世界自然保護基金(WWF:World Wide Fund for Nature)が実施する国際的な環境イベント。各地域の現地時間午後8時30分から午後9時30分までの1時間消灯を行い、人々が同じ日、同じ時間帯に電気を消す活動を通じて「地球温暖化を止めたい」「地球環境を守りたい」という意思を示す。

 キヤノンはその趣旨に賛同し、消灯活動をキヤノングループでグローバルに展開した。世界各地の事業所・拠点、オフィスや広告などの照明の消灯活動が、日付変更線に一番近いオセアニアから開始され、その後、アジア・ヨーロッパ・アメリカと世界を一周した。個社の取り組みとして、例えば、キヤノンUKでは、社内のイントラネットを通じて、社員に対してアースアワー活動への積極的な参加を促し、5つの具体的な行動を呼び掛けた。

「自分の消灯活動をソーシャルメディアに投稿」・「電灯を消して、ろうそくを用いての夕食会の開催」・「近郊で実施されているアースアワーイベントへの参加」・「夜間の撮影技術を磨き、その写真をSNSに投稿」・「地球環境を考えた行動を、WWFのサイトで約束」


 今回、キヤノングループでは39の国と地域、323拠点がアースアワーの活動に参加した。キヤノンホームページでは、各地で行われた消灯活動や啓蒙活動の様子を紹介している。




▲「業界情報」のTOPページに戻る











2018-4-24

作業支援カメラシステム「RICOH SC-10A」が
第15回映像情報AWARDで銅賞を受賞
 

 リコーインダストリアルソリューションズが2017年6月に発売した作業支援カメラシステム「RICOH SC-10A(H)」が「第15回映像情報AWARD」で銅賞を受賞した。

 「映像情報AWARD」は、業界誌『映像情報インダストリアル』の「NEW PRODUCTS」のコーナーに掲載されたマシンビジョン関連の新製品・新技術の中から、読者投票により決定する。「第15回映像情報AWARD」は、2017年に掲載された中で同誌がノミネートした101点の中から、金賞2点、銀賞6点、銅賞10点が受賞した。

 作業支援カメラシステム「RICOH SC-10A(H)」

 作業支援カメラシステム「RICOH SC-10A」は、手作業による組み立て作業が正しく行われているかどうかを判定するシステム。カメラの撮影画像を、事前に登録された正しい作業の画像と照らし合わせて、部品の有無や形状の違いを認識して自動的に判定する。
 2017年に発売したRICOH SC-10A(H)は、標準モデルのRICOH SC-10Aに比べて焦点距離が約2倍の高倍率のレンズを搭載したことで、プリント基板のディップスイッチのような小さな対象物の検出が可能になった。


 関連リンク

 映像情報AWARD



▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-24

岡山県警察本部が
カシオ
のリストデバイス
1,800台
を導入

業務用スマートフォンのセキュリティ対策や緊急連絡の手元表示として活用
 

 
岡山県警察本部が
、カシオ計算機のリストデバイス『PRO TREK Smart WSD-F20AB』1,800台の導入をこのほど決定した。警察本部と全ての警察署において、警察官が業務で携行するスマートフォンのセキュリティ対策等に活用する。

 岡山県警察本部では、全国に先駆けて2009年からPITシステム※1を運用してきたが、PIT端末の老朽化に伴い、PIT端末をスマートフォンに、PITキーをスマートウオッチに更新することを決定。複数の機種を検討した結果、5気圧防水やMIL規格準拠※2などタフネス性能に優れた点などを評価し、
カシオ計算機の
『PRO TREK Smart WSD-F20AB』の導入に至ったもの。導入台数は1,800台で、今年4月23日より稼働を開始している。

 今回の更新で、従来のPITキーの機能を当社のリストデバイスで実現するとともに、専用機能として新たに開発したアプリケーションにより、緊急の電話・メール・110番情報の表示や、非常事態時の緊急発信などが可能となり、迅速な対応が求められる現場での活用に大きな期待が寄せられている。

 
カシオ計算機
では今回の岡山県警察本部への納入を機に、今後、リストデバイスのBtoB用途への積極的な展開を図る。


<PRO TREK Smart WSD-F20AB>

OSにWear OS by Googleを採用、5気圧防水やMIL規格準拠に加え、低消費電力GPSとオフラインで使えるカラー地図を備え、アウトドアでの活動シーンを広げたリストデバイス「PRO TREK Smart WSD-F20」の法人向けモデル。

※1 Police Integrated information Tool。警察官が携行する携帯電話(PIT端末)とBluetooth®の発信機(PITキー)から構成され、PIT端末のGPSを利用することで、活動位置の確認や現場と警察署などで情報の共有化を可能としている。また、両者のBluetooth通信が切断された場合、PIT端末内の全てのデータが消去されるセキュリティ対策も施されている。




▲「業界情報」のTOPページに戻る









2018-4-23


世界的に権威のある「TIPA アワード」を24年連続で受賞
キヤノン
EOS 6D Mark IIなど6機種



 キヤノンのデジタルカメラ4機種と交換レンズ1機種、アクセサリー1機種の合計6機種が、世界的に権威のある写真・映像関連の賞「TIPAアワード 2018」において、最優秀賞を受賞した。これにより、キヤノンは24年連続で「TIPAアワード」を受賞したことになる。

 
受賞部門 受賞製品
Best Full-Frame DSLR Expert EOS 6D Mark II
Best DSLR Enthusiast EOS 200D
Best Mirrorless CSC Enthusiast EOS M50
Best Professional Compact Camera PowerShot G1 X Mark III
Best DSLR Prime Lens EF85mm f/1.4L IS USM
Best Photo Innovation Speedlite 470EX-AI


 【TIPAアワード

 「TIPA(Technical Image Press Association)」は、欧州を中心とした14カ国・地域のカメラ、ビデオなどの分野における主要な専門誌、30誌が加盟している業界団体。
 「TIPAアワード」は、同団体が毎年、過去1年間に発表された写真・映像関連製品の中から、革新性・技術力・デザイン・使いやすさなどの観点で選定した、その年を代表する優れた製品・技術に対して贈られる賞。1991年にスタートして以来、今年で28年目を迎えた。
キヤノンは、1992年に初めて受賞した一眼レフカメラ「EOS 100」から数え、今回の受賞を含め、さまざまな製品・技術において、これまでに26回(年)・87賞を受賞している。
  • 「TIPAアワード 1998-1999」において「Best Pro Digital Camera」を受賞した、米国イーストマン・コダック社との協業製品「EOS D2000」を含む。



▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-16


 リコー
環境省「環境 人づくり企業大賞2017」で環境大臣賞受賞

 

 リコーは、「環境 人づくり企業大賞2017」で最高となる環境大臣賞(大賞)を受賞したす。

 環境省の「環境 人づくり企業大賞」は、「環境教育等による環境保全の取組の促進に関する法律」第22条の2第2項に基づく表彰であり、地球環境と調和した企業経営の必要性を認識し、その実現のため自ら進んで行動する人材(環境人材)を育成する企業(*)を奨励するもので、今回が4回目の開催となる。今年度は61件の応募があった。

 (*) 企業とは、営利企業のみならず、公益法人、独立行政法人等を含む、広義の事業者を指す。

 リコーが評価されたポイントは下記の通り。
  • 環境経営を軸としてSDGsを達成するという強い意志と企業戦略があり、戦略を実践するために環境人材の育成を行うという関係性が明瞭である。
  • 全グループ社員を対象としたリコーグローバルエコアクションを軸として、社員一人ひとりが自身の環境取り組みを宣言する「エコ宣言」、eco検定の取得支援、森づくり等の体験型学習等、様々な取組をバランスよく実施しており、規模が大きく、内容も大変充実している。また、各取組間の相乗効果もうかがえる。
  • 環境担当役員をはじめとする経営層がリーダーシップを発揮し、取組を推進しており、全社的な社員の意識変革・行動変容につながっている。

 関連リンク

 環境省「環境 人づくり企業大賞2017」の受賞企業の決定について




▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-11


 
コニカミノルタ
平成30年度 知財功労賞 特許庁長官表彰を受賞

 コニカミノルタは、経済産業省と特許庁が実施する平成30年度「知財功労賞」において、知的財産権制度活用優良企業として「特許庁長官表彰」を受賞した。

 知財功労賞は、経済産業省と特許庁が、知的財産権制度の発展及び普及・啓発に貢献のあった個人や、制度を有効に活用し円滑な運営・発展に貢献のあった企業等を毎年選定し、表彰するもの。
 コニカミノルタでは、知的財産戦略を経営上の重要戦略と位置づけ、事業戦略、技術戦略とともに三位一体で推進している。今後ますます重要性が高まるIoT分野やバイオヘルスケア分野においても、組織横断的な体制で知的財産の創出・活用を強化している。 これからも、人間社会の進化に資する新しい価値を提供できる事業の創出に向けて、知的財産に関わる取り組みをグローバルに推進していく考え。

 主な受賞のポイント
  • 知的財産に関する戦略や権利取得及び活用等に関して、知的財産部が事業横断的に統括し、各事業部門長や知的財産部が参加する知財戦略会議を定期的に開催している。開発に密着して知的財産戦略策定や発明の発掘を担うリエゾン機能、出願から権利化までを担う実務機能、他社特許への対応や他社との折衝を担う他社対応機能の3つの機能毎に業務標準を明確に規定することで、個人毎のばらつきを防ぎ、業務品質の維持・向上を図っている。
  • カメラや写真フィルムなどの開発・製造を通じて蓄積した「材料」「光学」「微細加工」「画像」の分野における「コア技術」を特許群により保護するとともに、事業領域毎に知財戦略を策定して実行することにより、「コア技術」の活用による新たな製品や事業の創出に貢献している。
  • コニカミノルタは、新たに開発した医療技術を活用しバイオヘルスケア事業に参入している。これを知的財産面からサポートするため、日米において数百件の特許を出願して特許網の構築を進めている。自社の技術との相乗効果を狙った海外企業買収の検討から知的財産部が入り込み、両者が持つ技術を合わせることで、プレシジョン・メディシン(個別化医療)領域で必須の「コア技術」を守る知的財産の獲得を図り、海外への事業展開を進めている。



▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-9


 「環境人づくり企業大賞2017」の優秀賞を受賞
~富士通~

 
 富士通グループは、環境人材の育成に関して優良な取り組みを行う企業を表彰する「環境人づくり企業大賞2017」(主催:環境省、環境人材コンソーシアム(注1))において、大企業区分で優秀賞を受賞した。これは、2050年までの中長期環境ビジョン「FUJITSU Climate and Energy Vision」の実現と2016年度から3年間の目標である「第8期富士通グループ環境行動計画」の実行に向けて、全社員に対し、環境経営の重要性および最新の社会・環境課題を認識することと、環境活動に一人ひとりが主体的に取り組むことを目指して環境教育を実施したことなどが評価されたもの。

 「環境人づくり企業大賞」

 「環境人づくり企業大賞」は、地球環境と調和した企業経営を実現するために、環境保全や社会経済のグリーン化を牽引する環境人材育成の優良な取り組みを行う企業を表彰するもの。

 審査講評(評価ポイント)
  • ICTサービスによる持続可能な社会への貢献を目標に掲げ、本業に根ざした取り組みを展開している。
  • 中長期環境ビジョンの実現と環境行動計画の実行に向けて、社員一人ひとりが環境活動に主体的に取り組むことを主眼に人材育成を行っている。
  • 社員の役職階層、専門性を意識した環境教育の体系が整っている。
  • eラーニングを通じて多くの社員が教育を受ける機会がある。
  • アイデアソンにより、社員の主体性を活かすことや、引き出す取り組みを実施しており、教育の実効性が高い。


 富士通グループの環境人材育成

 富士通グループでは、中長期環境ビジョンの実現と環境行動計画の実行に向けて、全社員が環境経営の重要性および、最新の社会・環境課題を認識することと、環境活動に一人ひとりが主体的に取り組むことを目指して環境教育を実施している。

 具体的な取り組み

  • 3年に1回、富士通グループ全社員に環境に関するeラーニングを実施(新入社員や新任管理職に対しては毎年実施)し、環境経営に関する理解を促進。
  • 最新の社会・環境問題を理解し、ビジネスを通して社会・環境問題の解決に貢献することが必要であることを学ぶセミナーや、ICTサービスによる社会・環境課題解決のアイデアを創出するアイデアソンを実施。
  • 脱炭素社会とこれからのビジネスの関わりを解説した動画や中長期環境ビジョンを理解する動画などを制作。社員のみならず、WebやSNSなどを通じてステークホルダーにも公開。

注1 環境人材コンソーシアム: 環境人材の育成を目的とする産学官民のさまざまな団体のネットワーク化を支援するプラットフォーム




▲「業界情報」のTOPページに戻る













2018-4-9


リコー、
oekom社のサステナビリティ格付けにおいて「Prime」の評価を受ける



 
 リコーは、ドイツのoekom社が実施しているサステナビリティ格付けにおいて「Prime」の評価を受けた。

 oekom社は持続可能な投資分野における世界有数の格付け機関。「社会」と「環境」のカテゴリーで、業界ごとに選定した評価項目により総合的に企業を評価し、各業界のなかで優れた総合判定を得た企業を「Prime」と認定している。

 リコーはこのほかにも、英国FTSEグループの社会的責任投資指標「FTSE4Good Index Series」に2004年から14年連続で採用されている。また、フランスEcoVadis社によるサステナビリティ調査では、2014年から継続して最高ランクの「ゴールド」評価を取得している。さらに、CDPから、気候変動に対する企業対応について世界的なリーダーであると評価され、2017年に「気候変動Aリスト」企業として認定されている。

 リコーは経済(Prosperity)、社会(People)、地球環境(Planet)の3つのPのバランスが取れている社会の姿を、めざすべき持続可能な社会の姿「Three Ps Balance」として表している。このめざすべき社会の実現に向けて、企業活動を通じて、ステークホルダーに新しい価値を提供し続けるとともに、社会課題の解決を果たしていきたいと考えている。


 関連リンク

 EcoVadis社によるサプライヤー向け調査において、最高ランクの「ゴールド」評価を3回連続で取得

 CDPから最高評価の「気候変動Aリスト」企業に認定




▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-4

キヤノンUSAがENERGY STAR®アワード2018で最高位の賞
「Partner of the Year - Sustained Excellence Award」を受賞
 
 キヤノンのグループ会社であるキヤノンUSAは、米国環境保護庁(EPA)が主催するENERGY STAR®アワード2018において、省エネルギー化を推進し温室効果ガスの排出を抑制した貢献が認められ、「Partner of the Year - Product Brand Owner」に3年連続で選出された。さらに、継続した取り組みが評価され、最高位の賞である「Partner of the Year - Sustained Excellence Award」を受賞した。

 キヤノングループは、ENERGY STARを20年以上にわたって推進しており、高熱効率のトナー定着方式であるIH(Induction Heating)定着方式やオンデマンド定着方式、スリープモードにおける消費電力の低減、近づく人を検知して自動的にスリープモードから復帰させる人感センサーなどの技術の搭載により、省エネ性能と使いやすさを両立した製品の開発・製造・販売に取り組んできた。オフィス向け複合機の「imageRUNNER ADVANCE」や大判インクジェットプリンター「imagePROGRAF」をはじめとした多くの製品がこれまでにENERGY STARの認定を受けている。このような製品を通じ、キヤノンUSAが顧客やビジネスパートナーの省エネ意識の向上、省エネ活動の推進に貢献したことが認められ、今回の受賞に至った。

 キヤノンUSAの「Partner of the Year - Product Brand Owner」の受賞は、2010年、2016年、2017年に続いて4回目で、3年連続となる。2018年は、これまでの継続した取り組みが評価され、最高位の賞である「Partner of the Year-Sustained Excellence Award」を受賞した。「Sustained Excellence Award」は、「Partner of the Year」を複数回連続して受賞した企業だけが選考の対象となるもの。

 キヤノンは今後も、環境ビジョン「Action for Green」のもと、技術革新と経営効率の向上により、豊かな生活と地球環境が両立する社会の実現を目指し、「つくる」「つかう」「いかす」という製品ライフサイクル全体で、環境負荷の削減に取り組んでいく考え。




▲「業界情報」のTOPページに戻る









2018-4-4


エプソンがベトナムに販売法人を設立、事業を開始

 
 セイコーエプソンのグループ会社であるEpson Singapore Pte. Ltd.(社長:田中俊光、以下ESP)は、ベトナムに販売法人Epson Vietnam Co., Ltd.(社長:中村秀人、以下EVNL)を設立、4月1日より事業を開始した。

 エプソンは従来、タイの販売法人を通じてベトナムにおける販売活動を行うとともに、2010年に駐在員事務所を設置して同国での市場調査を続けてきた。
 現在、ベトナムのプリンター市場では低価格帯のモノクロレーザープリンターが主流となっている。この市場において、印刷コストの低いエプソンの大容量インクタンク搭載インクジェットプリンターの優位性を訴求することで、レーザープリンターからの置き換えを促し、販売を拡大する余地が大きい。さらにGDP成長率の高いベトナムでは、将来的に一層の市場拡大が見込まれることから、新たに販売法人を設立して販売体制を強化するもの。



新会社EVNL会社概要 

社名 Epson Vietnam Co., Ltd.(略称:EVNL)
住所 706, Zen Plaza 54-56 Nguyen Trai Street, District 1, Ho Chi Minh City, Vietnam
代表者 中村 秀人
設立 2018年1月17日
事業開始 2018年4月1日
資本金 約 $300,000(ESP100%出資)
従業員数 13名
事業内容 エプソン製品の販売



▲「業界情報」のTOPページに戻る










2018-4-3

キヤノン、「第1回4K・8K機材展」に出展
開発中の8Kカメラ・ディスプレイを参考展示
 

 キヤノンは、2018年4月4日(水)から6日(金)まで、東京ビッグサイトで開催される「第1回4K・8K機材展」に出展する。キヤノンは「4K・8Kソリューションは、新たな領域へ。」をテーマに、キヤノンの製品と技術力を生かした幅広いソリューションを提案する。




 「第1回4K・8K機材展」は、4K・8K実用放送開始への注目度が高い今、4K・8Kに特化した 撮影・編集・伝送・表示機材を集めた展示会。キヤノンは、4K・8K対応のカメラ・レンズ・ディスプレイを用いて、これまでの放送・映像制作用途はもちろん、ライフサイエンス・デザイン・文化などを含めたさまざまな用途での活用を見据え、幅広いソリューションを提案する。

 開発中の8Kカメラ・ディスプレイを参考展示

 キヤノンが開発中の8K/HDR(High Dynamic Range)に対応したカメラと29型・55型の8K/HDR対応ディスプレイを参考展示する。キヤノンの最先端技術により実現した高い解像感や色再現性などを生かした、立体感・質感・臨場感のある映像を確認することができる。

 ライフサイエンス・デザイン・文化など幅広い用途での活用方法を提案

 キヤノンの4K・8K/HDR対応カメラを用いて撮影された、さまざまな映像コンテンツを4K・8K/HDR対応のディスプレイで紹介する。


「第1回4K・8K機材展」開催概要 

会 期 2018年4月4日(水)~6日(金)
会 場 東京ビッグサイト(西ホール)
主 催 リード エグジビション ジャパン株式会社
入 場 事前申し込み(無料)が必要
 




▲「業界情報」のTOPページに戻る