キヤノンマーケティングジャパンは、経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「健康経営銘柄」に2年連続で選定された。また、経済産 業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人」にキヤノンMJは3年連続で、キヤノンITソリューションズは2年連続で、キヤノンシステムアンドサポートは初めて、それぞれ選定された。
「健康経営銘柄」は、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に取り組んでいる企業を評価し、選定するもの。キヤノンMJは、社員一人ひとりの自己健康管理力向上と健康風土の醸成に向けた継続的に取り組みが評価され、「健康経営銘柄」に2年連続で選定された。「経営理念」「組織体制」「制度・施策実行」「評価・改善」の全項目で高評価を得た。また、「労働時間の適正化」、「ワークライフバランスの確保」、「禁煙」など、健康を支える体制や取り組みについても評価された。
「健康経営優良法人」は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するもの。
キヤノンMJの健康管理に対する取り組み
キヤノンMJは、社員が快適に働ける職場環境の整備を行うために、キヤノングループの行動指針である「健康第一主義」に基づき、「健康で安全に働ける職場環境づくりの推進」を宣言し、健康課題である「がん」「生活習慣病」「メンタルヘルス」に対して戦略的・継続的に取り組んでいる。
2010年からは「健康管理3ヵ年計画」に基づき、生活習慣改善の啓発活動や、健康増進のための情報配信ツールにより、個人および職場単位で健康意識向上と生活習慣改善を推進している。生活習慣改善に取り組む社員の割合は倍増したほか、職場ごとにテーマを決めて生活習慣改善に取り組む「ヘルシーアクション」も定着するなど、着実に成果を上げている。
また、定期健康診断後の個別のフォロー体制も確立しており、受診が必要な社員の受診率は2014年以降毎年100％を達成しているほか、全社的にがん検診の受診促進に取り組むなど、健康を重視する企業風土が定着している。
キヤノンMJグループは2018年よりこれらの取り組みをグループで統一し、各社の安全配慮の徹底と自己健康管理力向上、健康風土の醸成を推進している。その結果、グループ各社において取り組みが定着し、健康経営銘柄（キヤノンMJ）と健康経営優良法人（キヤノンMJ、キヤノンITS、キヤノンS&S）の選定につながった。
今後も、グループ全体で生き生きと健康な社員と会社を支える健康経営の実現をめざして、安全衛生・健康管理への取り組みを強化し、グループ一体となった活動を推進していく考え。
「健康経営銘柄」は、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に取り組んでいる企業を評価し、選定するもの。キヤノンMJは、社員一人ひとりの自己健康管理力向上と健康風土の醸成に向けた継続的に取り組みが評価され、「健康経営銘柄」に2年連続で選定された。「経営理念」「組織体制」「制度・施策実行」「評価・改善」の全項目で高評価を得た。また、「労働時間の適正化」、「ワークライフバランスの確保」、「禁煙」など、健康を支える体制や取り組みについても評価された。
「健康経営優良法人」は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するもの。
キヤノンMJの健康管理に対する取り組み
キヤノンMJは、社員が快適に働ける職場環境の整備を行うために、キヤノングループの行動指針である「健康第一主義」に基づき、「健康で安全に働ける職場環境づくりの推進」を宣言し、健康課題である「がん」「生活習慣病」「メンタルヘルス」に対して戦略的・継続的に取り組んでいる。
2010年からは「健康管理3ヵ年計画」に基づき、生活習慣改善の啓発活動や、健康増進のための情報配信ツールにより、個人および職場単位で健康意識向上と生活習慣改善を推進している。生活習慣改善に取り組む社員の割合は倍増したほか、職場ごとにテーマを決めて生活習慣改善に取り組む「ヘルシーアクション」も定着するなど、着実に成果を上げている。
また、定期健康診断後の個別のフォロー体制も確立しており、受診が必要な社員の受診率は2014年以降毎年100％を達成しているほか、全社的にがん検診の受診促進に取り組むなど、健康を重視する企業風土が定着している。
キヤノンMJグループは2018年よりこれらの取り組みをグループで統一し、各社の安全配慮の徹底と自己健康管理力向上、健康風土の醸成を推進している。その結果、グループ各社において取り組みが定着し、健康経営銘柄（キヤノンMJ）と健康経営優良法人（キヤノンMJ、キヤノンITS、キヤノンS&S）の選定につながった。
今後も、グループ全体で生き生きと健康な社員と会社を支える健康経営の実現をめざして、安全衛生・健康管理への取り組みを強化し、グループ一体となった活動を推進していく考え。
